教育体制について

教育指針
入職から5年目まで教育プログラムに沿って(A〜C)、個々の目標達成基準の明確やスキルアップを図ります。


A


  • ケースの評価、目標(ゴール)設定を適切に行い、治療方針に沿ったアプローチができる。
JA新人教育プログラムに準じ、Aが遂行できればBのステップヘ移行


B


  • ケースリーダーとして中心的な立場を担い、他職種に対して意見交換及び調整ができる。
  • 他職種との連携をもとに、ケースに見合った退院支援のマネージメントができる。
3年目下半期に達成状況を確認し、達成できればCのステップへ移行


C


  • 担当ケース以外に対し、治療方針や転帰先決定など客観的な視点で意見交換・調整ができる。
  • 部門チームの中間的立場としての自覚を持ち、チーム内の業務に関する意見交換及び調整ができる。
5年目下半期に達成状況を確認し、達成できれば次のステップへ移行

はじめに
当リハ部の新人教育は、「リハビリテーション部の基本的な業務や役割について理解し、看護に関する基本的な知識を得るとともに、他職種との関係性を築く」ことを目標としています。入職後は看護部の新人オリエンテーションに参加し、医療技術を学ぶとともに、他職種との連携を深めます。その後は当リハ部の教育プログラムに沿った部内研修に参加し、リハビリスタッフとしての役割を理解し、基礎を固めます。


部内の研修
  • リハビリテーション部の概要
  • チーム連携
  • 病棟配置・業務役割分担
  • 診療システム概要
  • カルテ記入
  • リスク管理 他

看護部との合同研修
  • 看護技術(吸引・採血など)
  • 清潔操作
  • 感染対策
  • 医療安全
  • スキンケア
  • 輸液ポンプ、シリンジポンプ 他

その他の指導について
PT・OT・ST部門別の後輩指導
  • 評価や治療について相談を受け、質の高い治療アプローチができるようにする。
  • 対象者の病態や社会的背景を考慮し、早期から適切な方向づけができるようにする。
  • 治療技術を向上させるための実技指導を行う。

リハビリテーションの学生実習について
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士として生涯にわたり活躍するための資質、知識、技術に関する基礎を築くこと、および医療専門職として必要な新たな知識、技術に出会ったときに、それらを自ら学ぶための能力と習慣を形成することです。


平成30年度学生実習の受け入れ実績
  • 理学療法部門 8名
  • 作業療法部門 5名
  • 言語聴覚部門 0名

当院での学生実習の到達目標
  • ある程度の指導、助言のもとに、基本的理学療法/作業療法/言語聴覚療法を遂行できる。
  • 卒業後に継続して積極的に学ぶ姿勢と方法を習得する。
  • 学生自身が分からない点、出来ない点を自ら明確にする。

実習を行うにあたって
  • 学生さん単独で評価や治療を実施することはありません。
  • 社会人、医療人としてのマナーや態度を守り実習に取り組みましょう。
  • 受け身ではなく自ら考え行動に移し、積極的に必要な助言や指導を受けるよう努力しましょう。
  • 専門的な知識も必要ですが、人と人とのコミュニケーションも大切です。患者さんから学ばせていただいていることを忘れずに実りある実習にしましょう。

実習開始日について
抗体検査・ワクチン接種について
宿舎利用について

資格・学会発表について


資格
  • 認定理学療法士(呼吸)
  • 認定理学療法士(運動器)
  • 認定作業療法士
  • 三学会呼吸療法認定士
  • 心臓リハビリテーション指導士
  • 介護支援専門員
  • 福祉住環境コーディネーター2級
  • 茨城県地域リハビリテーションアドバイザー
  • 茨城県介護予防リハビリ専門職指導者
  • 介護予防推進リーダー
  • 地域包括ケア推進リーダー
  • 離床プレアドバイザー
  • FCCS
  • 骨粗鬆症マネージャー
  • 中級障害者スポーツ指導員
  • NDT(日本ボバース研究会B会員)


学会発表
平成30年度実績
理学療法士
第67回日本農村医学会学術総会 当院術後がん患者の運動状況について−退院後の運動を継続するために−
第68回日本病院学会 急性期病院における心疾患患者の身体活動量について
第22回茨城県理学療法士学会 心不全症状を自覚しにくい患者への運動指導〜再入院を防ぐために〜
第20回日本骨粗鬆症学会 FRAXの結果からみた多職種連携の必要性〜骨粗鬆症教室参加者の傾向からみた一考察〜
いばらき神経・運動・機能障害ケア研究会 当院周辺地域における骨粗鬆症一次予防についての多職種連携を考える

作業療法士
第45回関東農村医学会学術総会 看護師における嚥下造影検査の認知度調査